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学生に薦める本 2018年版
山下 功
「合法かつ無料の図書館サービスを堪能する」
無料のサービスは必ずしも違法ではありません。インターネット上には、数多くの合法かつ無料の図書館サービスがありますので、積極的に活用してみましょう。
『青空文庫』
- https://www.aozora.gr.jp/
『インターネット図書館 青空文庫』
- 野口英司(編著) はる書房 2005年
『青空文庫全:もう一つの読む自由』
- 青空文庫(編著) 青空文庫編著 2007年
『IMSLP ペトルッチ楽譜ライブラリー』
- http://imslp.org/
IMSLP(International Music Score Library Project: 国際楽譜図書館プロジェクト)は青空文庫の楽譜版といえるものであり、青空文庫と同様にボランティアによって電子化がなされています。
IMSLPのサイトがあるカナダは、日本と同様に著作権の保護期間は死後50年までであり、やはりTPPの影響を受けます。
IMSLPのサイトがあるカナダは、日本と同様に著作権の保護期間は死後50年までであり、やはりTPPの影響を受けます。
『SHOUTcast』
- https://www.shoutcast.com/
SHOUTcast(シャウトキャスト)を利用したインターネットラジオ局は世界中に数多く存在し、これらは全て無料で聴取することができます。
SHOUTcastが国内の無料音楽配信サイトと大きく異なるのは、洋楽やクラシック音楽の局が充実していることです。また、聴取環境が多様であることも長所であり、ブラウザでIPアドレスを取得すれば様々な機器やソフトウェアで聴取することができます。
SHOUTcastが国内の無料音楽配信サイトと大きく異なるのは、洋楽やクラシック音楽の局が充実していることです。また、聴取環境が多様であることも長所であり、ブラウザでIPアドレスを取得すれば様々な機器やソフトウェアで聴取することができます。
『NAXOS Music Library』
- http://ml.naxos.jp/
定額制の音楽配信サイトではAmazon、Apple、LINE、Spotifyなどが有名ですが、NAXOS Music Library(NML)はクラシック音楽に特化したサイトです。
新潟県立図書館で利用カードを作り、新潟県立図書館のWebサイトを経由してログインすれば、月額1,998円の会費が無料になります。
新潟県立図書館で利用カードを作り、新潟県立図書館のWebサイトを経由してログインすれば、月額1,998円の会費が無料になります。
『サンデーうぇぶり』(ブラウザ・Android・iOSアプリ)
- 小学館
『マンガワン』(Android・iOSアプリ)
- 小学館
最近、漫画の違法サイトが問題になりましたが、これらは小学館公式の合法サイトですので堂々と利用することができます。また、集英社や講談社などにも同様のサイトがあります。
これらのサイトの特徴は、全てが無料ではなく、有料の部分もあることです。すなわち、入り口を無料にすることによって漫画の読者を増やし、課金や書籍購入を促す仕組みになっています。
これらのサイトの特徴は、全てが無料ではなく、有料の部分もあることです。すなわち、入り口を無料にすることによって漫画の読者を増やし、課金や書籍購入を促す仕組みになっています。
『フリー:「無料」からお金を生みだす新戦略』
- クリス・アンダーソン(著) 高橋則明(訳) 日本放送出版協会 (NHK出版) 2009年
世の中には無料のサービスが数多く存在します。例えば、Twitter・Facebook・LINEなどのSNS、Googleの検索・地図・メール、パソコンのフリーウェア、AndroidやiOSの無料アプリ、そして上記の図書館サービスなどが挙げられます。皆さんは、これらのサービスを無料で利用できる理由を考えたことがあるでしょうか。
アンダーソンは無料ビジネスモデルを、(1)直接的内部相互補助(同一顧客に販売した他の製品やサービスなどによって収益を回収: 携帯電話の0円端末など)、(2)三者間市場(他の顧客に販売した製品やサービスなどによって収益を回収: テレビコマーシャルやWeb広告など)、(3)フリーミアム(同一の製品やサービスにおいて無料の基本版と有料のプレミアム版を提供し、多数を占める基本版の利用者の費用を、少数であるプレミアム版の利用者からの収益によって回収)、(4)非貨幣市場(提供者は、収益ではなく注目・評判・関心・満足感などを得ることを目的としている)の4つに分類しています。
最近はこれらに加えて、利用者による個人情報の提供と引き換えにサービスを提供されるものが増えていることにも注意が必要です。
アンダーソンは無料ビジネスモデルを、(1)直接的内部相互補助(同一顧客に販売した他の製品やサービスなどによって収益を回収: 携帯電話の0円端末など)、(2)三者間市場(他の顧客に販売した製品やサービスなどによって収益を回収: テレビコマーシャルやWeb広告など)、(3)フリーミアム(同一の製品やサービスにおいて無料の基本版と有料のプレミアム版を提供し、多数を占める基本版の利用者の費用を、少数であるプレミアム版の利用者からの収益によって回収)、(4)非貨幣市場(提供者は、収益ではなく注目・評判・関心・満足感などを得ることを目的としている)の4つに分類しています。
最近はこれらに加えて、利用者による個人情報の提供と引き換えにサービスを提供されるものが増えていることにも注意が必要です。
現在、日本の著作権の保護期間は死後50年までですが、EUや米国は70年です。日本がTPPに加盟すると日本も70年に延長される可能性が濃厚であり、仮にこれが実現すると20年間にわたり新たな作家の作品が青空文庫に掲載できなくなります。